Stellar Lumens(ステラ・ルーメン)<$XLM>

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
Stellar Lumensに関する情報
シンボル XLM 正式名称 Stellar Lumens
カテゴリ 対応取引所数 170
現在価格 8円 ($0.07237) 取引量(24h) 11,110,313,952円 ($105,220,274)
最大発行枚数 50,000,000,000枚 循環流通枚数 20,734,609,478枚
時価総額 158,432,667,659円 ($1,500,437,231) 還元方式
暗号方式 その他 承認方式

ステラ・ルーメン(通貨単位:XLM)は、2014年7月に公開された、個人間の国際送金の円滑化を目的とした次世代型プラットフォームです。

公開当初は、ステラ(Stellar:STR)という名称でしたが、創業者であるジェド・マケーレブ氏が抜けたことで、2015年にルーメン(Lumens:XLM)と名称を変更しています。 ただし、ポロニエックス等の取引所では旧称のステラを使用することもあるため、一般的にはステラ・ルーメンと呼ばれています(以下「ステラ」と表記)。

ステラを開発したジェド・マケーレブ氏は、多くの仮想通貨事業に関わる「仮想通貨のカリスマ」として名を馳せています。
例えば、ハッキング被害で有名なマウントゴックス(Mt.GOX)や、仮想通貨の中で絶大な人気を誇るリップル(XRP)の創業を行いました。

ただし、マウントゴックス事件に関しては、マルク・カルプレス氏に2011年に売却を行なっているので、直接の関係はありません。

【関連記事】

・『[01] Mt.GOX(マウントゴックス)事件』 / 連載企画「仮想通貨ハッキング探偵
・『リップル(Ripple)』 / 仮想通貨解説

このため、ステラは創業者や、国際送金の円滑化を目的としており性質が似ていることから、リップルとよく比較されることがよくあります。
本記事では、そんなステラの特徴、メリット・デメリット、歴史についてわかりやすく解説します。

ステラ/ルーメン(XLM)の特徴は?

ステラは個人間の国際送金を目的として開発されました。現在、国際送金の基盤はSWIFT(国際銀行間通信協会)により定められ、送金に多くの時間と手数料を浪費してしまうことが問題としてあります。

特に発展途上国では銀行などの金融機関も少なく送金に不便であり、出稼ぎで国際送金を多用する人々にとって送金時の手数料は死活問題です。こうした問題を解決すべく、個人間の国際送金を目的としたプラットフォームとして開発されたのがステラです。

ステラのこうした理念を支える技術的な特徴は、

  • リップル(XRP)をベースに開発
  • Stellar Consensus Protocol(SCP)

上記の2点に集約できます。

リップル(XRP)をベースに開発された

リップルは、Ripple社が管理・運営を行なっている、主に銀行などの法人向けに開発された国際送金の円滑化を目的としたプラットフォームです。

ステラは、リップルの創業者でもあるジェド・マケーレブ氏により、リップルのオープンソースコードをベースに開発されました。

リップルでは、従来の仮想通貨の技術であるブロックチェーンを利用せずに、「XRP Ledger」と呼ばれる分散型台帳を利用することにより取引データを管理しています。また、合意形成において他の仮想通貨で見られるPoW、PoS、PoI等ではなく、リップルではPoC(Proof of Consensus)と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムにより取引の承認作業を行います。

コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーンに追加するブロック(データ群)を、当該ネットワークに参加するユーザーが承認する手法またはその様(さま)を言います。 ビットコインはProof of Works(PoW)を採用しており、それ以外にもPoSやPoIなど様々なコンセンサスアルゴリズムが存在します。

PoCは、バリデータと呼ばれる承認権限を持つノード(ネットワークの参加者)の投票で80%以上の合意により承認作業が行われますが、バリデータはRipple社により選定されるため極めて中央集権的になっています。このバリデータの一覧のことを、ユニークノードリスト(UNL)と呼びます。

リップルでは、ノード(ここでは、私たち個人を含むリップルの利用者)からRipple社により銀行などの法人がバリデータとして選定されて取引の承認業務を行います。

PoWは、信用がない不特定多数により合意形成が行われるため承認作業に時間がかかってしまいます。しかし、PoCではRipple社が選定した信用があるUNLにより投票を行い合意形成を行うため決済速度が速い(BTC:約10分、XRP:約4秒)のが特徴です。ただ、中央集権的なためRipple社が市場を操作できてしまうデメリットも存在しています。

反して、ステラは非営利団体である「ステラ開発財団」により開発が行われている分散型の非中央集権的なプラットフォームです。また両者は、国際送金を目的としている部分で一致していますが、リップルは法人向け、ステラは個人向けを主なターゲットとしており差別化が図られています。

Stellar Consensus Protocol(SCP)

ステラは、FBA(Federated Byzantine Agreement)による、SCP(Stellar Consensus Protocol)というコンセンサスプロトコルにより承認作業を行なっています。

FBAとは、Sliced Quorumにより投票が行われて取引の承認が行われるアルゴリズムです。また、Sliced Quorumとは、リップルの「ユニークノードリスト(UNL)」にあたり、承認権限を持つノードであるバリデータの一覧(リスト)になります。UNLでは、上述したようにRipple社が信頼関係を築いている銀行などの法人がバリデータとして選定されます。

しかし、Sliced Quorumでは、幾重にもノード同士のグループが形成されてバリデータの集合体として存在しています。ステラのバリデータとして権限が欲しいノードがいた場合は、バリデータとして存在しているグループが1つでも承認が下りれば、ステラのバリデータになることができます。

つまり、リップルのように権威ある1つの機関がバリデータを定めるのではなく、様々なノードのグループがバリデータを選定する権限を保有しているのです。

このため、ステラはリップルをベースとして開発されましたが、SCPによってリップルのような決済速度を持ちつつも、仮想通貨の元来の目的である分散型のネットワークによる運営を可能としています。

仮想通貨を調べると、「プロトコル」と「アルゴリズム」という言葉をよく耳にします。「プロトコル」とは、不特定多数が対象となる事柄を確実に履行するための「規定(ルール)」のことです。

イメージとして、スーパーで定価100円のリンゴを買った時のことを考えてみます。
スーパーで定価100円のリンゴを買うためには、税金8%であるので108円を払わなければいけません。日本では消費税法により税金8%が定められており、この「規定」が「プロトコル」になります。

「アルゴリズム」とは、問題を解決するための「手法」や「方法」のことです。同様のイメージとして、スーパーで定価100円のリンゴを買った時のことを考えてみます。スーパーで定価100円のリンゴを買うためには、税金8%であるので「1.08」を定価の金額に掛けなければなりません。この「1.08」を掛けるという「計算方法」が「アルゴリズム」になります。

上記の例のように、税金という規定がなければ、税金の計算をする必要がないため、「プロトコル」の中に「アルゴリズム」が内包するような形式となっています。ただし、日本の仮想通貨界隈では、認識が曖昧な部分もあり同義で使用される場合も多くみられます。

ステラ/ルーメン(XLM)とリップル(XRP)の違い

ステラ・ルーメン(XLM) リップル(XRP)
コンセンサス SCO(FBA) POC
ターゲット 個人向け 法人向け
発行枚数 1,000億枚発行後に年1%ずつ増加(上限なし) 1,000億枚発行後に1送金ごとに0.00001XRPが減少(上限あり)
市場への供給 発行枚数の約95% 発行枚数の約50%
決済スピード 約4秒 2~5秒

ステラとリップルは、国際送金を主な目的としていることから性質が非常に似ていますが、互いに独自のアルゴリズムを採用しているため違いも存在しています。
特に両者の一番の違いは、利用者のターゲットです。

ステラは個人向けに開発されているのに対して、リップルは法人向けに開発がされています。
また、発行枚数と市場への供給量について違います。

発行枚数では、公開当初は1,000億枚と同量で発行されましたが、通貨の発行後の数量の増減で違いがあります。

ステラは、年間1%ずつ通貨量を増加させることで価値をインフレさせないようにしており発行上限がありません(デフレ通貨)。
対してリップルは、送金の手数料分の通貨を破棄することで通貨の価値を上昇させよとしています(インフレ通貨)。

市場への供給では、ステラは約95%とほぼの通貨が市場に出回っているのに対して、リップルでは約50%とRipple社がほとんどの通貨を保有しています(Ripple社の保有しているXRPはロックアップされていますが随時解除される予定)。

中国での普及を避けるステラ/ルーメン(XLM)

ステラを利用するには、Facebookによる認証を行わなければなりません。

しかし、中国ではGoogleやFacebookのような外国の企業を締め出しており、ステラが利用できないようになっています。
これは、中国政府がステラを規制したわけではなく、ステラの開発陣営があえて中国市場をターゲットから除外しているためです。

仮想通貨に関しては、2017年9月に中国政府は中国国内での取引等の規制を行いましたが、ビットコインの多くのマイナーが中国系列であるように、未だに中国の市場への影響力は強大です。

中国政府の暗号資産規制強化によるショックについては、連載企画「そのとき何が?! <仮想通貨相場のトリガーたち>」の『2017年9月 BTCC閉鎖、ビットコインの価格下落率45%を記録したチャイナショック』に詳しく掲載しております。

ステラの開発陣営は、こうした中国の影響力により価格操作が行われて、本来の用途とは違う目的で利用されることを危惧しているのです。

そのような理由から、ステラは国際送金を円滑化を目的としていますが中国市場を避けることで、価格の安定化を図っています。

 

ステラ/ルーメン(XLM)のTwitterでの反応

 

 

関連記事
執筆者
hubexchangeのメディア部門を担う「編集部」の公式アカウントです。 編集長はもぐらいだー(ikenaga)。ハッキングされた取引所の事象発生から現在までを追う「ハッキング探偵」などの企画立案や執筆時マニュアルの策定などの編集部内外の標準化ツールの整備に注力中。メディア事業に興味があるアシスタント希望者求む!
whatshot ランキング
新着ユーザーズコラム
hubexchangeをフォロー!